不妊治療や不育症治療に保険が適用されると話題になっていますね。
現状は保険適用外なことが多く、地方の自治体によって助成金制度が設けられていることが多いです。
不育症検査を受ける前に、助成金の存在を知っておくと自費検査の為にちょっと高額になりがちな検査の負担を減らせます。
申請に必要な書類等を検査実施時に合わせてできると、何度も足を運ばずに済みますね。
不育症検査とは
不育症とは妊娠しても流産や死産を繰り返してしまう状態の事を言います。
その原因は人によって様々ですが、検査と治療を受ける事で85％が出産に繋がると分かってきました。
自分は不育症なのか、どういった治療が必要なのかを調べる事が出来ます。
私が受けた不育症検査は血液検査と３Dエコーのみで痛みはありませんでした。
検査方法は病院や患者さんによって変わってきますのでご注意ください。
住んでいる県または市町村で実施しているか？
不育症の助成金は国から支給されるわけではなく、住んでいる地域が実施しています。
私が不育症検査の助成金について知ることができた場面は3つありました。
- 自分の住んでいる県や市区町村のホームページ
- 実施している地域が発行している不育症の冊子
- 検査を実施している病院窓口の案内
最初に知ったのは産婦人科に置いてあった冊子です。
流産死産となった時に病院の方から検査を案内されて、合わせて助成金の話をしてくれるケースもあるみたいです。
また、検査を実施した病院でも助成金の案内を受けました！
積極的に取り組んでいる地域だと目にする機会も多いと思います。
ただ、残念ながらこういった助成金は自らが動かないとなかなか詳しい情報はわかりません。
不育症検査を受けようと思った時に、合わせて確認しておきましょう。
私が助成金を受け取るまでの流れ
助成を受ける為に必要な事項を確認する
市役所発行の冊子を確認し、自分が該当するかを調べました
必要書類を市役所の窓口に貰いに行かなければならなかった為、受付で詳細を聞きました
- 夫婦であること（事実婚も可）
- 検査日に夫婦どちらかが市内在住であること
- 税金を滞納せずちゃんと払っていること
- 国保、社保、医療保険に加入していること
子どもを望む男女で市民であってちゃんと納税していて高所得者じゃなければ条件内という感じでした！
指定医療機関にて検査を受ける
医療機関が指定されていました。
条件についてはややこしく書いてありましたが、指定医療機関一覧があたっため参照。
既に医療機関予約済みでしたが、該当医療機関であったため検査を受けました。
検査を受けた日に病院窓口に市役所に提出が必要な診断書を出しましたが受けてもらえず……
検査結果を聞きに2度目の来院時に書いてもらうことができました。
申請書を提出
必要書類を役所に提出するだけです！
- 申請書（自分で記入）
- 診断書（医療機関に記入してもらう）
- 検査時発行された領収書
- 夫婦の保険証
- 印鑑
- 通帳
一番簡単なケースでしたが、多くの人が該当していたと思います。
所得制限が緩和され、申告期限が変わりました。
以前は1年度に1度で大丈夫でしたが、現在は検査後2カ月以内となってます。
ご注意ください。
助成金の受取
およそ2カ月で審査が終わり、需給の決定通知が自宅に郵送されてきました。
申請から受け取りまでは2カ月半といったところです。
指定していた金融機関に自動振り込みされるので、受取確認は通帳記入だけでできました。
まとめ
今回の検査にかかった費用はいくらかと言うと、約13万でした！
助成金は最大5万円までですが、きっちり5万円の助成を受ける事が出来ました。
とても高額になる検査費用ですが、助成金があったおかげで負担を軽減することができて助かりました。
私の場合は不育症と診断されたため、治療に伴う費用も一部助成される予定です。
まだ不育症の治療費の助成金申請はしていませんが、もしかしたらまたお世話になることもあると思います。
私の住んでいる市の場合、不育症検査等の財源は寄付金を利用していると知りました。
あまり知られていない不育症でも支えてくれる人たちがいるということに感謝です。
